踏みにじられた大地　日中戦争

踏みにじられた大地　日中戦争

日中全面衝突前史

「虚構の満洲国」の触れたように、我が国は当初、中国東北地方に対して集中的に侵略の魔の手を伸ばしていました。が、しかしそれは、東北地方以外には手を出さなかったという意味ではありません。

古くは、１９００年、中国に義和団の乱が起きると、日本軍は、他の欧米列強の尻馬に乗って軍を派遣、北京を占領しています。このときは、決して日本が音頭をとったわけでも中心になったわけでもありませんが、この事件によって、清国政府は莫大な賠償金を列強諸国に支払い、また租界の設置や各国の軍隊の駐留を認めざるを得なくなりました。
先にも触れた１９１５年の対華２１ヶ条の要求は、東北地方の諸権益の要求が中心でしたが、それとともに山東省や福建省の諸権益、中華民国政府や警察に日本人を登用すること、などの要求も含まれていました。これらはいずれも東北地方とは無関係の要求でした。このうち福建省の権益や中華民国政府や警察に日本人を登用することなどは交渉の途中で取り下げられましたが、山東省の権益は要求を押し通してしまいました。けれども、この時期、中国本土ではまだ東北地方のような直接的な謀略や武力の行使による侵略には至っていませんでした。もっとも、２１ヶ条の要求という屈辱的かつ高圧的な要求をのまされて以来、中国人の反日感情は高まる一方で、しかも東三省における度重なる謀略、ついには満洲事変というあからさまな侵略に、中国人の怒りは極限にまで達していました。

満洲事変の翌年１９３２年1月、ついに戦火が中国本土に飛び火しました。上海で日本軍と中国軍の激突が起こったのです。第1次上海事変です。
きっかけは、１月１８日、上海郊外で日蓮宗の布教活動をしていた日本山妙法寺の僧侶数人が、太鼓を打ちならして題目を唱えながら上海市内を練り歩いていたところに、群衆が「日本人だ、殺してしまえ！」と騒いで襲いかかり、１人が亡くなり２人が重傷を負った事件でした。
それに対して在留邦人が、かねて抗日運動の拠点と見られていた三友実業社というタオル工場に放火、かけつけた共同租界の中国人警官と乱闘となり警官２人を斬殺、日本人側も１人が射殺されて紛争に火がつきました。

実は、この争乱が、「満洲国」の建国から中国や世界の目を逸らそうという意図で、関東軍が行った謀略であったことは、先に「虚構の満洲国」の中で触れたとおりです。謀略を行ったのは、田中隆吉少佐（当時）。田中隆吉は、日本の敗戦後はどういう立ち回り方をしたのか、ちゃっかりと東京裁判の検察側証人に収まって訴追を免れましたが、本当は、自身がA級戦犯に問わせるべき謀略と戦争犯罪の数々を行っています。この件もその一つです。が、そういう事情のため、この件は東京裁判でも表沙汰になることはありませんでしたが、東京裁判の終了後、何をしゃべっても安全な状況になったとき、初めて田中隆吉はこの衝撃的な事実を公表したのでした。

さて、準備もほぼととのったので、翌７年１月１８日夕方江湾路にある日蓮宗妙法寺の僧侶が托鉢寒行で廻っているのを、買収した中国人の手で狙撃させた。２名が重傷を負い、１名が死亡したが、支那側巡警の到着が遅れたために犯人は捕まらなかった。待ち構えていた日本青年同志会員３０余人が、ナイフと棍棒をもって犯人が匿れていると主張して、三友実業社を襲って放火し、帰路警官隊と衝突して死傷者を出した。之が上海事変の発端である。(「神話の崩壊」五味川純平　文春文庫P.119)

事態はあっという間にエスカレートし、上海の住民と日本の居留民の対立が激化、１月２８日には日中両軍の全面衝突に至りました。日本側は海軍陸戦隊の上海海軍特別陸戦隊と佐世保・呉鎮守府からの増援合わせて１９００名足らず、中国側は第１９路軍３万３０００人。桁違いの兵力の差のため、たちまち日本軍は大苦戦に陥りました。１月末から２月はじめにかけて海軍陸戦隊の増援１０００名が投入されたものの、相手が３万人ではまったく焼け石に水、とうとう２月半ばに陸軍が出動し、歩兵３個師団と独立１個旅団に砲兵部隊を投入して兵力を逆転、３月に入ると中国軍が撤退をはじめ、３月３日、やっと停戦にこぎ着けました。

けれども、これによって戦乱は終わったわけではありません。むしろ、あからさまな侵略の始まりだった、と言った方がよいでしょう。
１９３３年１月の万里の長城・山海関における謀略に端を発する日中両軍の衝突、そして翌２月の熱河侵攻作戦については、「虚構の満洲国」の中で触れたとおりです。熱河省は、「建国」の時点では「満洲国」の領土ではありませんでしたが、この事件によって日本軍に占領されて「満洲国」に編入されてしまいました。
２年後の１９３５年には、関東軍はチャハル省（現在は内蒙古自治区の一部）に侵攻、このときは中国軍は日本側と協定を結んで戦わずして後退したものの、内心は心穏やかならぬものがあったであろうことは想像に難くありません。
翌１９３６年、またも件の田中隆吉が策謀を巡らし、特務機関（スパイ）を使って蒙古人の傭兵をかき集めて綏遠省（チャハル省の西隣、現在内蒙古自治区内）に攻め込んだのです。カネで集められた蒙古軍の戦意はきわめて低く、しかも一部の部隊は中国側と内通していましたから、戦闘は日本側の惨敗に終わりました。しかも、最終局面で特務機関の日本人将校が、惨敗して撤退してきた蒙古軍に裏切られて、皆殺しにされてしまうというおまけまで付きました。

同じ年１２月、史上名高い西安事件が起こります。日本軍が着々と中国を侵略しているにもかかわらず、国民党の蒋介石はそれと正面から戦おうとせず、共産党との戦いを優先させていました。そのことに深く憤ったのが、満洲事変が起こるまで東北地方の雄であった張学良です。父張作霖を日本軍に爆殺され、自身も満洲事変によって東北地方から追い出された彼は、日本軍に対して復讐の念に燃えていました。その彼に、蒋介石は共産党軍への攻撃を命令したのです。張学良は怒り、督戦にやってきた蒋介石に、共産党軍に対してではなく日本軍に対して戦うように直談判、それが入れられないと、彼を軟禁してしまったのです。

この事件に逆に驚いたのは中国共産党だったといいます。共産党は蒋介石と激しく対立はしていたものの、実際日本軍と戦うに当たっては彼との協力なしには不可能と考えていたのです。周恩来が西安に急行し、張学良を説得、共産党と国民党が内戦を中止して一致して日本軍と戦うことで合意し、蒋介石は釈放されました。このあたりの一連の経過の詳細はよく分かっていない部分も多いようです。ただ、釈放された蒋介石は、今度は逆に張学良を捕らえ、最終的に戦後国共内戦に敗れて台湾に逃れるときまで彼を軟禁し続け、一緒に台湾に連行しました。従って、ひとたび釈放された蒋介石は、張学良や共産党と交わした約束など「知らん」とばかり反古にすることもできたはずですが、彼はそうはしませんでした。この時以降、国民党と共産党の内戦は中止され、両者の共闘（第二次国共合作）による統一した抗日戦線が誕生したのです。

しかし、日本軍はまだ、蒋介石のこの重大な政策変更を知りませんでした。

盧溝橋の銃声

１９３７年７月７日夜、北京（当時の名前は北平）の市街地から南西に5kmほど離れた盧溝橋附近で夜間演習を行っていた日本軍の支那駐屯軍に対して、何者かが小銃を数発発砲し、相前後して兵士の１人が行方不明となる事件が発生しました。
この発砲が誰によって行われたかはハッキリしていませんが、演習中の日本軍と対峙していた中国の宋哲元軍の方角から飛んできたため、中国軍の兵士の誰かが発砲したのだろうと思われます。実状としては、日本軍が演習中に機関銃の空砲を射撃した直後に、中国軍が実弾を撃ち返してきたというもので、空包射撃を実弾射撃と勘違いして、攻撃されたと思って反撃したのかもしれませんし（実弾射撃と空包射撃の音は、経験を積んだ兵士ならすぐに分かると言いますが、宋哲元軍の練度は、かなり低かったようです）、あるいは自分たちの眼前で、外国の軍隊が挑発的な演習を行っていることが腹に据えかねたのかもしれません。

しかし、この発砲自体は、闇夜の中でわずかに数発が頭上を飛んでいった、というだけの話で、実際の被害は何一つありませんでした。一時行方不明になっていた兵士というのも、実は単に小用を足すために抜け出していただけで、騒ぎになり始めた頃には隊列に戻ってきていました。にもかかわらず、日本側はこの偶発的な小事件を、丸く収めようという気はなかったのです。日本側の前線指揮官は、後年太平洋戦争の激戦地ガダルカナル島で、９００人の兵力で米海兵隊１個師団に向かって突撃し、無惨な戦死を遂げる一木清直少佐です。事件の１年後に新聞紙上の座談会で彼が語ったところによると、
「私の考えとしては、(牟田口)部隊長からも交渉しろという命令を受けてきていますし、またこれで打ち切ったということになると、支那側がなんと宣伝するかわからぬ。豊台事件の前例もあって、実包射撃をやれば日本軍は演習をやめて逃げていくという観念をかれらに与えるのは遺憾だから、これはどうしても厳重に交渉しなければならぬ。・・・・・一文字山を占領してから交渉しよう」(「図説日中戦争」太平洋戦争研究会編・森山康平著　河出書房新社P.15)
ということで、もういきなり「支那」に目にもの見せてやれという態度もありありとしていたのです。

豊台事件というのは、前年に、盧溝橋から東に数キロの豊台で、日中両軍が道を譲る譲らないの意地の突っ張り合いから小競り合いになった事件のことです。このときは何とか話し合いで解決したものの、後になって、中国側が「日本軍が妥協したのは中国軍が怖かったからだ」と公言している、と聞いて日本側の牟田口廉也連隊長（あの、インパール作戦の牟田口です）が激怒して、「復仇」の機会をうかがっていたのと言うのです。言っては何ですが、では日頃日本側は中国に対していかに侮蔑的な態度をとっていたか、ということはきれいさっぱり忘れて、中国側からの「侮辱」だけは根に持っていたのです。

先の一木大隊長の述懐にもあるように、日本軍は一文字山を占領し、そこに砲兵陣地を築いたところでまた三発の銃声が聞こえました。一木大隊長は、牟田口連隊長にハッキリと念押しの上で攻撃許可を取り、砲兵の支援射撃の元で歩兵が前進を開始することとなったのです。実際には、砲兵陣地には、牟田口と一木の間の攻撃命令が伝わらなかったため、砲撃が遅れ、歩兵だけが攻撃態勢で中国軍の陣地に向かって進撃しているところに中国軍の一斉射撃（今度こそ完全な戦闘）を浴びたのです。

戦闘は、しかし練度に劣る宋哲元軍が敗北し、最終的には日中両軍とも現場の軍同士での停戦協定が成立しました。停戦協定といっても勝った日本側が負けた中国側を武装解除した上で一方的な条件を押しつけたものですが。この段階で、牟田口や一木の頭に、日中全面戦争などという考えがあったわけではなく、豊台事件の意趣返しという幼稚な復讐心と、中国軍にスキあらばつけ込んで「手柄」を立てようという程度の意識であったと思われます。

しかし、この現場での停戦協定は、日中両軍とも軍中央に無視されます。日本軍は、実は停戦協定の成立する以前に事件の名称を北支事変として、大軍を中国に派遣することを決めていたのです。北平や天津には、日本軍の大軍が送り込まれます。

一方、西安事件の後の蒋介石も、すでに日本軍の侵略に対して安易な妥協ではなく、はっきりとした対決で臨む姿勢に転換していました。７月１９日、蒋介石は「宋哲元と現地日本軍の協定はすべて中央政府の承認が必要であること、北平・天津付近の日中両軍は、期日を定めて同時に撤退すること、今後は外交で協議すること、国際条約上の仲裁裁判を受け入れること」を日本軍に通告したのです。すべて、しごく当然の、何ら不当なところのない声明でしたが、これは事実上停戦協定の無効を宣言したのと同じです。

それでも宋哲元は、日本軍の武力に威圧されて、停戦協定を実施に移していたものの、その後２度に渡って日本軍と宋哲元軍の小競り合いが発生し、７月２８日、日本軍は宋哲元軍に対して全面的な攻撃に出たのです。すなわち、北平周辺では、日本軍歩兵１個師団、独立混成２個旅団、独立歩兵１個旅団、元からの支那駐屯軍１個旅団が宋哲元軍を攻撃、宋哲元軍は５０００人の戦死者を出しました。天津では逆に、日本軍が歩兵２個中隊程度の兵力しかなかったため宋哲元軍が攻勢に立ち、約５０００人の兵力で攻め立てましたが、航空部隊によって撃退されました。

その激戦の最中、北平の東１０キロあまりに位置する通州で、在留邦人（実際には朝鮮出身者が多かったようです）約２００名が殺される事件が発生しました。この事件は、別項で触れる南京大虐殺を相対化しようと、我が国の右派が「支那の暴虐」の例として好んで取り上げる傾向があるようです。しかしながら、彼等はこの事件をかなりゆがんだ形で取り上げようとしています。
第一に、この事件を起こしたのは中国軍（国民党軍でも共産党軍でも）ではありません。通州にあった冀東防共自治政府という、日本軍の傀儡政権の保安隊、つまり「満洲国軍」などと同様の、日本軍の子飼いの軍隊です。言うなれば飼い犬に手をかまれてしまったようなものです。少なくとも、国民党政府や後の共産党政府がこの件について何らかの責任を負っているわけではありません。
第二に、事件の背景には、その２日前、味方であるはずの日本軍（関東軍）の爆撃機が誤爆したことがあったようです。彼等は、突然の爆撃に対して、標識を振って自分たちが宋哲元軍ではないことを示したにもかかわらず、爆撃は止まなかったと言います。もちろん、だからといって民間人を虐殺することが許されるわけではありませんが。
第三に、この事件に関しては、冀東防共自治政府より、その年の１２月に正式な謝罪と補償金の支払いが行われています。補償金額は１２０万円。これが現在のいくらに相当するか、正確に換算することは不可能ですが、消費者物価指数と卸売物価指数から類推する限り、およそ７億円から２０億円程度の間に相当するのではないかと思われます。

ともかく、７月２８日から始まった日本軍の攻撃によって、わずか３日後の３０日にはほぼ宋哲元軍は駆逐されてしまいました。けれども、これで戦争が終わったわけではありません。それどころか、宣戦布告がないとはいえ、これは既に事実上の日中全面戦争であり、戦火が各地に飛び火するのも当然の成り行きでした。まず８月９日、戦火は遙か南の上海に燃え広がりました。

第２次上海事変

日本側は、中国とこれほどあからさまな全面戦争に突入しながら、まだ日中全面戦争という自覚を欠いていたようです。それまでと同様に、中国軍を武力で威嚇して停戦協定を結ばせれば一件落着、と考えていたのです。そのために日本側は様々な「和平案」を作りましたが、その内容たるや華北一帯に広大な「非武装地帯」を設置して、そこに日本の傀儡政権をつくるという、中国の主権を踏みにじる内容でした。にもかかわらず日本側はこれを「寛大な条件」と考えていたというのです。もちろん、蒋介石はもはやこのような屈辱的な和平案など相手にもしません。そして、その間に日中全面戦争第二幕、第２次上海事件が勃発しました。

北平周辺で７月２８日以来日中両軍の全面衝突が続いていたというのに、その後２週間近く、上海では日中両軍がにらみ合う状態が続きました。しかし北平近辺が日本軍に制圧された後の８月９日、上海でも戦闘の火蓋が切って落とされました。きっかけは、海軍陸戦隊の乗用車が中国軍に攻撃され、乗っていた大山大尉と運転手の水兵が殺されたことでした。

日本側は、それまでの満洲事変や北京の宋哲元軍との戦いの経過から、上海でも中国軍をかなり甘く見て、容易に勝てると考えていたようです。けれども、今回ばかりは中国軍の抵抗はすさまじいものがありました。
日中両軍は、事変勃発後直ちにそれぞれ２個師団ずつの増援を送り込んだものの、中国側の増援の２個師※が早くも８月１２日には上海に到着したのに対して、日本側は遠く日本本土からの派遣ですから、実際の到着は８月２３日以降となりました。それまでの間、日本側の兵力は海軍特別陸戦隊のわずか５千人。元々の兵力に増援の２個師を合わせれば５万人を越える中国軍に包囲されて、陣地から一歩も動くことが出来なくなりました。

※　中国軍は、日本の「師団」を「師」、「旅団」を「旅」、「連隊」を「連」と呼んでいます。ただし、当時の国民党軍の「師」は、日本軍の師団よりは兵力が少なく、およそ７～８千人の人数だったようです。

海軍は、日露戦争で活躍した旧式巡洋艦「出雲」を旗艦とする第３艦隊を上海近辺に配置していましたが、それにくわえて「加賀」「龍驤」「鳳翔」の３隻の空母が派遣され、更に長崎の大村基地や台湾の高雄基地から、当時最新鋭の９６式陸上攻撃機が上海、南京、その他中国軍の飛行場のある街に連日空襲をくわえました。本土や台湾の基地から東シナ海、黄海を超えての爆撃は、当時「渡洋爆撃」と呼ばれ、また前線の敵軍や陣地を直接狙うのではなく、戦場から遠く離れた後方の施設を空襲する「戦略爆撃」と呼ばれる作戦の始まりとなりました。この時点では、攻撃目標は後方とは言え飛行場など軍事施設に限定されていましたが、後に中国政府が重慶に疎開してからは、軍事施設も市街地も見境のない無差別爆撃となり、これが太平洋戦争末期には、攻守ところを変えて、米軍の日本本土に対する無差別空襲に到るのです。
後の米軍のB-29、爆弾９トンを搭載して高度１万m近い高空を500km/h以上の速度で飛び、サイパンから本土まで往復した怪物のごとき重爆撃機に比べれば、９６式陸上攻撃機は爆弾800kg、最高速度350km/hあまりという、子どものような機体でしたが、とにかく、これが世界の軍事史上初めての戦略爆撃でした。

日本の海軍航空隊は中国空軍より質、量、搭乗員の練度ともに優れていたため、空中では地上と違って日本軍が中国軍を圧倒していました。けれども、当初は、海軍が中国空軍を侮って戦闘機の護衛なしで爆撃機、攻撃機を出撃させたりしたために中国軍戦闘機の反撃で大損害を被ったりしています。
空軍力の差と、日本側は中国軍が全く持っていなかった戦車・装甲車を多少持っていたことから、かろうじて海軍陸戦隊は全滅を免れて陣地を保持していました。

陸軍の送り込んだ増援部隊、上海派遣軍の第３師団と第１１師団は、当時世界最大の戦艦であった「長門」「陸奥」を中心に重巡６隻、軽巡４隻よりなる海軍の大艦隊によって急派され、８月２３日から順次上海北方の揚子江岸に上陸しました。ところが、上陸したとたんに、中国軍の精鋭部隊第１５師の猛烈な反撃に会い、大量の戦死者を出したのです。わずか１０日間で３４００人から９００人まで兵力を減らした連隊もありました。中国軍は、すでに数年前からこのことあるを予期して強固な陣地を築いて反撃の準備していたのでした。

日本軍は大損害を受け、進撃は遅々として進みません。９月末から１０月には、増援として新たに第９・第１３・第１０１師団の３個師団が投入されましたが、これらの師団は予備役が中心の練度の劣る部隊で、あいかわらず苦戦と大損害が続きます。ただ、日本側は強力な砲兵(中国側と比較すれば強力という意味です)と海軍航空隊が砲爆撃で支援することにより、かろうじていくつかの中国軍拠点を攻略し、じわり、じわりと、わずかずつですが中国軍を後退させていきました。

１１月５日、戦況は一変します。日本軍は第１０軍の３個師団（第６・第１８・第１１４師団）を中国軍の後背にあたる杭州湾に上陸させました。実際の兵力も８万人の大軍でしたが、更に日本軍は「日軍百万上陸杭州湾北岸」というアドバルーンをあげて威嚇します。それまで日本軍に一歩も引かずに激しく戦っていた中国軍は、背後を突かれて激しく動揺、急激に戦意を失って総崩れとなり、とうとう１１月９日には蒋介石が撤退命令を出して戦闘は終結します。
しかし、この間、日本軍の戦死者は９０００人以上、負傷者は３万人以上という、大きな犠牲を払いました。もちろん、中国軍の死傷者はそれよりもっと多かったはずです。

南京へ、そして泥沼の戦いへと

陸軍の上海派遣軍司令官は松井石根大将でした。彼は当時５９才、すでに予備役に編入されていましたが、急遽招集されて司令官となったのです。松井大将は、その軍歴の中で出世街道の中心を走ってきたわけではありませんでした。
だから、彼にはここで一旗揚げて、という野心があったのでしょう。壮行会の席上で「宣戦布告して南京攻撃までやるべきだ、蒋介石が下野して国民政府が没落するまでやるべきだ」と言いだしていました。第２次上海事変に当たっては、事前に戦闘区域を上海周辺に限ると定めていたのですが、松井司令官は、はじめからそれを守る意志がなく、功名心にはやって、退却する中国軍を追ってどんどん奥地に進んでしまいます。大本営もまた、それに対して断固とした姿勢をとることもなく、唯々諾々とそれを追認する南京攻略の指令を発する始末です。

南京は、中国国民政府の首都でした。厳密には、日中全面戦争が始まるまでは首都だったのであり、実際には日本軍が迫ってきたときには、政府は更に奥地の漢口に撤退していたのですが、日本側はまだその事実を知りませんでした。
いずれにせよ、直前までの首都であり、人口１００万を超える大都市であり、外国の公館も数多く設置されていました。その、歴然たる敵国の首都（と思われていた街）に向けての進撃は、統一的な方針もなく、成り行きと上海派遣軍司令部の個人的功名心でなし崩し的に実行されていったのです。したがって、補給が追いつきません。兵士たちは第２次上海事変から引き続きの連続作戦に疲労し、食料などの補給も追いつかないままの進撃を余儀なくされます。上海の戦いが始まったのは８月でしたが、１１月、１２月に至ってもまだ冬の軍服が支給されず、半袖の夏服のまま戦っている日本兵も数多くいました。それが、乱暴きわまりない徴発や略奪、そして捕虜の不法殺害が大量発生する根本原因となっていったのです。

中国軍は、上海では日本軍に対して、総力を挙げてすさまじい戦意で防戦に努めました。しかし、そこで敗れて以降、完全に戦意を失い、ほぼ総崩れの状態で南京方面へと後退していったのです。日本軍はそれを追って南京を占領します。この南京攻略の途中から南京占領にかけて、名高い南京大虐殺が発生します。犠牲者は、今となっては正確に算定することは不可能ですが、不法に殺害された中国軍民は十数万に達するものと推定されます。が、この点については、別に項を改めて触れることにします。

さて、日本軍は中国の首都(だった)南京を占領しました。しかし、それで戦争が終わったか、というと、言うまでもなく否です。松井石根に限らず、日本軍は首都である南京を攻め落とせば中国(国民政府)は屈服するだろう、と思っていました。根拠があってそう思っていたと言うよりは、そこまでしか見通しをもっていなかった、と言う方が正確でしょう。
蒋介石は、日本軍が思っていたほど簡単に抵抗をあきらめはしませんでした。南京を逃れると、さらに奥地の武漢へと首都を移して日本軍への抵抗を続けます。日本軍は、それを追い徐州を攻め、それを占領すると武漢も攻め落としました。しかし、そのときには、蒋介石の国民政府は、更に奥地重慶に首都を移していたのです。

さて、日中両軍が上海で全面衝突していた頃、トラウマン駐華ドイツ大使が、両国の仲介工作を行っていました。その日本側の要求は、前述の通り、華北一帯に広大な「非武装地帯」を設置して、そこに日本の傀儡政権をつくるという、一方的な内容でした。しかし、上海での戦いが日本軍の勝利に終わり、南京に向けての進撃が始まった頃、蒋介石は一旦交渉に応じても良い、とトラウマンに回答します。ところが、日本側は上海での戦勝と、南京への進撃が順調に進んでいることから、要求を更にエスカレート、「非武装地帯」を現に日本軍の占領している地域全てに拡大した上、「満洲国」承認や事変に対する損害賠償の請求まで要求するに至りました。もはや和平交渉ではなく、降伏要求、服属要求の交渉と言うべきでしょう。蒋介石は怒り、日記に「日本側の提出した条件は我が国を征服して滅亡させるに等しい。屈服して滅ぶよりも戦って滅ぶ方がましである」と書きます。が、それでも仲介の労を執るトラウマン大使の顔を立てて、一応「日本側の条件をより具体的に知りたい」という回答を出します。

日本側はこれを拒否回答とみなしました。そして、蒋介石の国民政府との交渉を一切打ち切ってしまいます。このとき、交渉を打ち切るかどうか、政府と陸軍参謀次長多田中将が対立します。首相、外相、海相、それに身内の陸相も交渉打ち切りを主張して、参謀本部内も参謀次長以外は交渉打ち切りという空気を前にして多田中将は孤立し、結局押し切られてしまいました。多田中将にしても、このむちゃくちゃな要求を緩和しよう、という提案を行ったわけではなく、単にちょっと待て、というだけでしたから、仮にその主張が通っても、和平交渉が成立することなどあるはずはなかったのです。けれども、このとき、首相近衛文麿、外務大臣広田弘毅をはじめとする政府首脳部が中国との交渉打ち切りを声高に主張した事実は消えません。
戦後、東京裁判で広田弘毅はＡ級戦犯の中でただ１人、非軍人なのに死刑となりました。（近衛文麿と松岡洋右も、裁判まで生きながらえていれば死刑の確率が高かったと思いますが、それ以前に亡くなっています）そのことについて、広田弘毅にどのような罪があるのか、死刑はおかしいのではないか、という意見があります。東京裁判というもの自体が勝者が敗者を裁いた、公正ではない裁判ですから、死刑になったのが当然である、とは言いませんが、しかし広田弘毅が中国対する侵略戦争に重大な責任を負っているのはこの点から見て明らかなのです。
そしてもう１人、海軍大臣米内光政です。彼は、海軍次官山本五十六（後の連合艦隊司令長官）、軍務局長井上成美と共に、「海軍左派」とか、「リベラル派」と言われますが、その彼が、国民政府との交渉打ち切りを強硬に主張しています。つまり、海軍「左派」なるものの実態はその程度のものだった、ということです。

１９３８年１月１６日、日本の発した声明は以下のようなものでした。
帝国政府は爾後国民政府を対手とせず、帝国と真に提携するに足る新興支那政権の成立発展を期待し、是と両国国交を調節して、新生支那の建設に協力せんとす。

更に二日後には、わざわざ補足説明まで行いました。
元来国際法より言えば、国民政府を否認するためは新政権を承認すればその目的を達するのであるが、中華民国臨時政府は未だ正式承認の時期に達していないから、今回は国際法上新例を開いて、国民政府を否認するとともにこれを抹殺せんとするものである。

中華民国臨時政府とは、日本軍の占領地域に作られた日本軍の傀儡政権です。実態が殆どない状態のため、さすがの日本軍もこの時点でこの、架空の存在に等しい臨時政府を正式承認することは出来なかったのです。
ともかく、この声明によって、蒋介石政権との和平の道は完全に消えました。
そこで、同年１２月、日本は国民政府の中の反蒋介石派であった汪兆銘(字は精衛)に働きかけ、密かに重慶から脱出させ、４０年３月に、日本占領下の南京で臨時政府を樹立したのですが、この政権は日本軍の傀儡でしかなく、実権も国民の支持もまったくありません。

以降、日本軍は蒋介石の国民政府、そして第二次国共合作によって国民政府軍の第八路軍となった共産党の人民解放軍との、見通しのない泥沼の戦いに終始することになります。

拡大する占領地と重慶爆撃

華北では第二次上海事変から南京攻略と平行して、日本軍が８個師団を送り込み、３７年９月から１１月にかけて、察哈爾(チャハル)省、河北省、山西省、山東省、河南省などを次々と占領していきました。中国軍は、唯一激しい戦いとなった山西省太原での攻防戦を除くと、日本軍と正面から戦うことを避け、兵力の温存を図って後退していったので、日本軍は広大な地域を短期間のうちに占領することに成功したのです。日本軍はさらに、香港から国民政府への援助を阻止するため、香港の対岸に位置する広東を占領しました。

南京、武漢と、国民政府の首都を次々と占領していった日本軍ですが、蒋介石が最後に逃げ込んだ重慶はさすがに遠かった。占領地を次々と拡大していった日本軍も、重慶までは届きませんでした。そこで日本軍が行ったのは、重慶に対する戦略爆撃です。戦略爆撃そのものは、すでに１９３７年８月の第２次上海事変で始まっていましたが、そのときの攻撃目標は、後方とは言え、飛行場などの軍事施設に限られていました。１９４０年５月から行われた重慶に対する爆撃では、そのような自制もなくなり、完全な無差別爆撃となりました。海軍の９６式陸上攻撃機に加え、重慶爆撃では陸軍の９７式重爆撃機も出撃しました。

しかし、重慶は日本軍の占領地からは距離が遠く、従来の戦闘機(海軍９６式艦戦、陸軍９７式戦闘機)の航続距離では空襲に随伴することが出来ませんでした。そのため、防御の貧弱な日本軍の爆撃機は、護衛戦闘機のないまま中国空軍の防空戦闘機にたびたび迎撃されて、手痛い損害を被っていました。
しかし、８月、海軍の最新鋭戦闘機三菱零式艦上戦闘機が実戦に送り込まれます。驚異的な航続距離を誇るこの戦闘機によって、中国空軍の戦闘機群は次々と撃墜されていきました。日本軍の制空権下となった重慶は、実に全市街地の２割を破壊され、犠牲者は１万２千人近くに達するという大損害を被りました。これを太平洋戦争末期のB-29による日本本土空襲と比較すると、広島・長崎・東京よりは少ないものの、大阪(死者合計約１万３０００人)とほぼ同じで、その他のどの大都市の死者よりも多い人数です。
しかし、蒋介石は降伏しません。

上海、南京、徐州、武漢と日本軍の占領地はどんどん拡大していきましたが、先に触れたように、これは練度や装備で優勢な日本軍に対して、正面から戦うことを避け、広大な中国大陸の奥地へ奥地へと日本軍を引き込んでいくことで疲弊させる、という蒋介石の作戦のひとつでもありました。もちろん、その作戦によって中国の民衆が塗炭の苦しみを味わうことにもなったのですが。
あまりに広大な中国大陸で、民衆の支持もなく、占領地を拡大したと言ってもそれは都市とそれを結ぶ鉄道や幹線道路、言い換えれば点と線を支配しただけのことに過ぎません。国民党軍は、日本軍が来れば引き、撤退すれば戻る。では常に占領していればよいのか、というと、広大な「占領地」の隅々まで常時部隊を駐屯させているほどの兵力もない上に、どんどんと「占領地」が拡大していく。その「占領地」では中国共産党の指揮下にある八路軍、新四軍が果敢なゲリラ戦で日本軍に損害を与え、ひそかに「解放区」をつくっていく・・・・・・・・・日本軍は出口のない泥沼の戦いに、次第に疲弊していきます。そして、疲れ切って疑心暗鬼となった日本軍による、住民に対する様々の抑圧、残虐行為が引き続くことにもなりました。

蒋介石の強みは、米国、ソ連などから援助物資を受けることが出来たことです。ここが国際政治の複雑なところで、蒋介石は中国共産党と激しく対立しながらも、ソ連から多くの兵器を受け取り、軍事顧問も受け入れていました。ソ連からは、I-15/I-16などの戦闘機、米国からは、義勇航空隊「フライング・タイガース」などが送り込まれています。この「援蒋ライン」を止めようと、日本軍はまたまた占領地を拡大します。たとえば先に触れた広東占領がそうです。しかし、援蒋ラインは１本ではなく、広東を占領したからと言って援助が止まることはありませんでした。

１９３９年には、日本陸軍が中国本土に投入していた総兵力は、実に８５万人にも達しました。更に、中国東北にあった関東軍の兵力が３０万人前後あり、合わせると実に１１０万人以上が中国に送り込まれていたのです。この時期の日本陸軍の総兵力は、１２５万人ほどですから、そのほとんどが中国戦線に送り込まれていたことになります。しかし、それだけの兵力をもってしても、中国を屈服させることはできなかったのです。
その後、一時中国本土の日本軍は７０万人ほどに削減されますが、代わりに「満洲」の関東軍1941年の関特演の際に７０万人に増強され、中国全体の日本軍は太平洋戦争開戦当時、約１４０万人にもなりました。太平洋戦争開戦の時点の日本軍の総兵力は２１０万人ほどですから、その２／３が中国にいた計算になります。

陸軍は、もともと中国に対する侵略を、統一的な確固たる方針と決意によって始めたわけではありませんでした。現地軍の暴走、それを統制しようともせず、独断専行を事実追認で認めてしまう軍中央、なし崩し的に中国侵略の泥沼にはまっていたというのが実際のところです。
従って、戦争の全体計画というようなものはありませんでした。中国全土を日本軍が占領することも、蒋介石を無条件降伏させることもできず、和平案も中国側が絶対に呑めないようなものしか出さないので交渉にならず、しかし軍を撤退させるつもりもないのですから、完全に手詰まりです。戦争はいつまでたっても終わりません。関東軍と併せれば１００万以上の大軍を中国に張り付けたまま、何年も戦争が続き、現地の軍も疲弊しますが、それを支える日本の財政、経済そのものが疲弊します。
それを打開するために企図されたのが対米戦争だったわけです。俗っぽい言い方をすれば、世界大恐慌に伴う不況を打開しようと、満洲事変という投機に手を出した、ちょっとうまくいったので調子に乗ってもう一度、今度は日中戦争という投機に手を出したら失敗して赤を出してしまった、その穴を埋めようと対米戦という投機に手を出して、大失敗して破産した、ということになるでしょう。中国に対する強硬姿勢の背後には、「ここで退いたら１０万の英霊に何と申し開きする」という、理屈にならないような理屈でした。日中戦争当時、戦死者数は一口に１０万人と言われていたのです。しかし、「１０万の英霊に申し開きする道」とは、３００万の英霊、否死者を量産する道だったのです。

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